もし、詐欺商材の被害にあったら・・・。

返金交渉は可能なのか？

私は、このブログで情報商材を取り上げ、鑑定しています。

それは、微力ながら詐欺商材を撲滅したいからです。

とはいえ、一向になくなる気配はありません。

なので、日々、ブログを更新して皆さんに閲覧してもらい

詐欺商材を買わないように呼び掛けているのです。

詐欺商材の被害者は、出続けています。

被害額はかなりのものになることもあります。

それを、取り戻すことはできるのでしょうか。

可能性はゼロではありません。

まず、法律相談事務所に相談することです。

商材や事例によって適切な法的機関があるようです。

まず相談していただきたいのが、

有限事業責任組合・日本消費者サポートという機関です。

その機関から適切な法的機関を教えてもらうのが、

最善の策になると思います。

返金交渉をしていただくには、

契約書、銀行口座の通帳、作業実績を準備する必要があります。

そして、メールやサイト、ブログなどの証拠も要ります。

これらが無いと、厳しいということになります。

計画倒産でもされてしまえば、何もできなくなってしまいます。

ですから、被害にあったと思ったら、すぐに相談するべきです。

早ければ早いほうがいいです。

商材を買う前に、このブログのようなものなどで

十分下調べをするべきです。

それで、詐欺商材は買わない。

というのが一番です。